「人が主役の技術集団」

つねに次代へチャレンジし、大きく飛躍します

当社は1942年創立。当初軍需関係の鍛造から発展・拡大して、現在ではフォークリフトの主要部品でありますフォークの製作を主体としながら、独自の地位を確立するに至っています。

今日に至る70有余年の間には、幾多の困難にも遭遇しながら、伝統と進取の精神による高い技術と創意工夫、人の和で克服してきました。その試練が我々を成長させ、各方面からの高い信頼につながっているものと自負しています。

代表取締役社長

牛込了介

会社概要

商号 株式会社竹内鐵工所
所在地 愛知県知多郡武豊町大字冨貴字中田1番地25 案内図はこちら
設立 1947年4月
資本金 8,000万円出資者(株)豊田自動織機100%
従業員数 60名
代表者 代表取締役社長:牛込了介
事業内容 輸送用機械器具製造(フォークリフト部品フォークの製造)
営業品目 フォークリフト用フォーク0.5トン用から10トン用
金型用鋳込みフック
主要取引先(順不同) 株式会社豊田自動織機様三菱ロジスネクスト株式会社様株式会社小松製作所様住友ナコ フォークリフト株式会社様シンフォニア テクノロジー株式会社様

現在、(株)豊田自動織機様、三菱ロジスネクスト(株)様、(株)小松製作所様など、各界のトップ企業と直接お取引をいただき、事業内容も充実してまいりました。これもひとえに関係各位の温かいご指導・ご支援の賜物であると、深く感謝しております。

今後とも伝統を重んじることに加え、グローバルな視野を持ち、世界最高の技術とものづくりの力を追求し、優れた製品をタイムリーに提供することを通じて、世界の人々の豊かな生活・温かい社会づくりに貢献してまいります。

沿革

1942年7月 創業:常滑市西之口に鍛造工場を設立
1945年9月 軍需関係の鍛造を開始
1947年4月 資本金18万円で株式会社竹内鐵工所を設立、同月輸送機工業株式会社殿、日本車輌製造株式会社殿より国鉄向け貨車部品を受注、生産開始
1960年2月 株式会社豊田自動織機製作所(現:株式会社豊田自動織機)殿よりフォークリフト部品、フォーク、マストを受注、生産開始
1964年1月 神鋼電機株式会社(現:シンフォニア テクノロジー株式会社)殿よりフォークマストを受注、生産開始
1968年4月 資本金1,000万円に増資
1970年2月 資本金2,000万円に増資
1970年6月 東洋運搬機株式会社(現:三菱ロジスネクスト株式会社)殿、日本輸送機株式会社殿(現:三菱ロジスネクスト株式会社)、住友エール株式会社(現:住友ナコ フォークリフト株式会社)殿より受注、生産開始
1974年4月 資本金3,500万円に増資
1977年4月 資本金5,000万円に増資
1992年4月 知多郡武豊町に新社屋及び新工場完成、事業拠点を移す
2003年10月 小松フォークリフト株式会社(現:株式会社小松製作所)殿より受注、生産開始
2004年2月 テーパー部圧延機導入
2006年3月 フォーク成形ライン導入、同月 ISO14001認証取得
2006年6月 三菱重工業株式会社(現:三菱ロジスネクスト株式会社)殿より受注、生産開始
2008年1月 仕上工程更新
2009年8月 フリー鍛造工程更新
2011年5月 フェイズドアレイ方式超音波探傷検査機導入
2014年10月 資本金8,000万円に増資
2015年1月 特型溶接工程増設
2016年2月 塗装工場稼動
社屋・工場全景

会社方針

当社は、豊田自動織機グループの一員として、コンプライアンスを遵守し、事業活動を通じて社会に貢献します。また、職場力の強化を通じて会社の体質強化を図り、利益の創出により従業員およびグループに貢献します。

また、産業車両用フォークのメーカーとして、お客様が満足するフォークを製造し、良品を安定的に提供します。全社員は日々協力してもの造りに励み、お互いに啓発し、活気ある職場を創ります。

社屋・工場全景社屋・工場全景

環境について

株式会社竹内鐵工所は環境マネジメントシステムISO14001認証を取得しています。当社の環境理念および環境方針を以下に定めます。

また、法規制の遵守を徹底し、自主的・継続的に環境保全に取り組む。

環境理念

人類共有の財産である地球環境を守り、次世代に継承するために、持続可能な社会を目指したSDGs達成も念頭に置いた事業活動を行う。

環境方針

  • 1)産業車両用フォークのメーカーとして、効率の良いもの造りで、資源やエネルギーの消費を抑え、CO2排出量を削減し、環境負荷物質の少ない、リサイクル性の良い商品を顧客に安定的に提供する。
  • 2)事業活動全般において、環境に及ぼす影響を予測し、評価して、適切な環境管理を行うとともに、継続的改善と環境リスクの最小化に努める。
  • 3)環境に関する法規制や地域協定はもとより、当社が同意するその他の要求事項を順守し、自主的な改善目標を定めて実践し、環境保全向上を図る。
  • 4)地球環境を守り生物多様性を保全するため、環境負荷低減、資源活用、エネルギー低減等、環境目的および目標を具体的に設定し、環境パフォーマンスを評価して、環境方針とともに見直す。
  • 5)環境に対する自発的な取り組みができる環境人財の育成に努めるとともに、地域社会との共生を図る。

2021年4月1日

株式会社竹内鐵工所
代表取締役社長(環境保全統括者)牛込 了介